- 副業に興味がない
- 副業解禁している企業を知らない
- 自分の会社が副業OKか分からない
このような方にぜひ読んでほしい記事を用意しました。
当記事では、副業解禁の企業が続出する時代でビビった事実【低アンテナだと自分が損する】というテーマでお伝えしていきます。
これを読み終えると、時代の波に乗れていない自分を後悔することになりますが、覚悟してご覧ください。
タップできる目次
副業解禁
2018年に働き方改革の一環で、副業を推奨していますよ。
働き方改革の中身
働き方改革の中身を一部抜粋したものがコチラ。
副業や兼業は、新たな技術の開発、オープンイノベーションや起業の手段、第2の人生の準備として有効。
副業をかなり前向きに捉えていることが分かりますよね。
モデル就業規則
2018年1月に、副業や兼業に関するモデル就業規則を改定しています。
第14章 副業・兼業
(副業・兼業)
第67条 労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる。
参照:「モデル就業規則」
これまで副業は「原則禁止」でしたが、「原則自由」だと政府が言う時代に変わっています。これは知らないとマズイ。
企業の就業規則
モデル就業規則をもとに、各企業は就業規則をつくります。
副業解禁に大きく舵を切る企業が増えるのは間違いなさそう。事実すでに多くの企業が副業解禁しています。
副業解禁した企業
僕が調べた限りでも200社以上ありましたが、わりと信憑性の高い「株式会社東洋経済新報社」が発表しているデータをもとに副業OKの企業をご紹介していきますね。
120社以上あり少し長くなりますが、見る価値はアリ。流す程度で知っている企業を見つけてみてください。
- AKIBAホールディングス
- IDEC
- IHI
- LITALICO
- LIXILグループ
- NTTデータ
- NTTドコモ
- NTT都市開発
- OKI
- SCSK
- SOMPOホールディングス
- TDK
- アイシン精機
- アサヒグループホールディングス
- アジレント・テクノロジー
- アダストリア
- アニコム ホールディングス
- アメイズ
- アルプス電気
- イオン
- イオンフィナンシャルサービス
- イメージ情報開発
- インテージホールディングス
- エイチーム
- エヌ・デーソフトウェア
- オートバックスセブン
- オリエンタルランド
- オリックス
- キーウェアソリューションズ
- キッコーマン
- キャスレーコンサルティング
- クオール
- クボタ
- クリナップ
- クレハ
- クロスキャット
- グンゼ
- コニカミノルタ
- コネクシオ
- サイバーエージェント
- サイボウズ
- サントリーホールディングス
- サンメッセ
- シーボン
- セプテーニ・ホールディングス
- センコーグループホールディングス
- ソニー
- ソフトバンクグループ
- ダイキン工業
- ダイユーエイト
- ダスキン
- テクマトリックス
- デンソー
- トッパン・フォームズ
- トヨタ車体
- パソナグループ
- ファンケル
- ファンコミュニケーションズ
- フジクラ
- ブックオフコーポレーション
- ブリヂストン
- ベネッセホールディングス
- マーベラス
- マルタイ
- ミライト・テクノロジーズ
- ミライト・ホールディングス
- ヤフー
- ヤマト・インダストリー
- ヤマハ発動機
- ゆうちょ銀行
- ユニバース
- ライフネット生命保険
- リクルートホールディングス
- リコー
- リコーリース
- リミックスポイント
- レオパレス21
- レンゴー
- ロート製薬
- 横河電機
- 王子ホールディングス
- 花王
- 関西電力
- 丸井グループ
- 丸紅
- 協栄産業
- 江崎グリコ
- 佐川急便
- 三菱UFJフィナンシャル・グループ
- 三菱ケミカルホールディングス
- 三菱自動車
- 資生堂
- 滋賀銀行
- 住友化学
- 出光興産
- 信越化学工業
- 新生銀行
- 森永製菓
- 森永乳業
- 前田製作所
- 双日
- 太陽ホールディングス
- 大気社
- 大成建設
- 大同メタル工業
- 大和証券グループ本社
- 第一三共
- 朝日ラバー
- 帝人
- 島津製作所
- 東京ガス
- 東京海上ホールディングス
- 東洋テック
- 東洋紡
- 日新電機
- 日本CMK
- 日本プリメックス
- 日本航空
- 日本生命保険
- 日本電信電話
- 日本郵政
- 日立キャピタル
- 任天堂
- 菱洋エレクトロ
- 富士ゼロックス
- 富士フイルムホールディングス
- 北陸電力
- 堀場製作所
- 明治安田生命保険
みなさん知っている企業がバンバンありませんか。時代は刻一刻と変わりつつありますよ。
それではここで、こんな時代なのにビビッてしまった事実をお伝えしていきますね。
副業解禁の企業が続出する時代でビビった事実【低アンテナだと自分が損する】
「副業」実態調査アンケートを見て、正直ビビりました。
アンケートの調査概要
転職サービスで有名な「エン転職」が以下の前提でアンケートを実施しています。
- 調査方法 → インターネットによるアンケート
- 調査期間 → 2019/6/26~7/28
- 調査対象 → エン転職を利用のユーザー
- 有効回答数 → 10.207名
回答数の多さからもわりと信憑性がありそうですよね。ではさっそく中身を見ていきましょう。
副業希望と副業容認度
【問い】現在、副業を希望していますか?
【問い】現在就業している会社で、副業は認められていますか?
引用元:エン転職
結果の概要をお伝えすると以下のとおり。
- 副業を希望している → 41%
- 仕事満足度が高い人で副業を希望している → 53%
- 仕事満足度が低い人で副業を希望している → 37%
- 会社で副業が認められている → 23%
- 会社で副業が禁止されている → 44%
- 副業が認められているかわからない → 33%
この結果から読み取れることはたくさんあるかと思いますが、副業が認められているかわからない人が33%もいることにビビりました。
自分の将来に関わることなのに。。。
もちろん全ての人が副業すべきだと言うつもりはないのですが、アンテナが低いことは自覚すべき。
アンテナが低いとどうなるのか
世の中は、頭のいい人たちが造ったルールでできています。当然、ルールを造った人たちに有利なものが多いのが事実。それを羨んでも仕方ないですよね。
一番の解決策はルールを造る側になることですが、それは簡単ではなかったりします。
なので少なくともルールを知り、社会の変化を知り、自分が損しないように立ち回る努力をするべきです。アンテナが低いと搾取され続けますよ。
さいごに
まとめますと、
- 2018年から政府が副業を推奨する時代に
- ほぼ全ての人が知っている大企業もすでに副業解禁済み
- 副業が認められているかわからない人はアンテナが低いことを自覚すべき
上手く生きるには時代の波を知ることが必須です。当然知るだけではダメですが、知らないと損するのは自分ですよ。
以上、「副業解禁の企業が続出する時代でビビった事実【低アンテナだと自分が損する】」でした。
またね。